用途別BEI平均値の経年推移illustrationbyYukoNakamura日建設計全地区で見ると、エネルギー消費量※1は2010年比24％削減となりました。2020年以降はグループ会社の統合や人材補強を積極的に⾏った影響もあり、横ばいとなっています。役職員一人当たりのエネルギー消費量※1は2010年比44%の削減が見られます。日建設計東京ビル（以下、東京ビル）は、照明設定の変更・LED改修などにより東日本大震災前の2010年に比べて30%削減の1,079MJ/㎡となりました。COVID19の2020年以降において出社率も徐々に回復している中でも、大きな増加なく省エネを達成しています。2025年カーボンニュートラル実現を目指して、より一層の省エネを促進させます。プロジェクトの省エネルギー性能を建築物省エネ法の評価指標であるBEI※2を⽤いて管理しています。2023年竣工の⽤途別プロジェクトのBEIは事務所0.73、学校 0.84、ホテル0.90、集会所0.80、病院0.86、物販0.81となっています。2022年までに比べBEIはやや下降傾向ですが、2024年から大規模建物を対象に施⾏される「BEI＝0.75~0.85以下」を満足するには、さらなる省エネ化が必要であることがわかります。これからもBEIの継続的な定量観測により、現状の課題を把握し、各プロジェクトに適した省エネ手法の積極的な導入により、環境性能のボトムアップを目指します。デジタルワークプレイス構築により、ペーパーレスや廃棄物削減の推進が加速しました。コピー⽤紙（全地区）は2015年比30%削減、廃棄物（東京ビル）は2015年比46%削減を達成しました。2010年比東京ビル30%省エネを達成BEI定量観測で環境性能のボトムアップを目指すデジタルワークプレイスによるペーパーレス化を大幅に推進エネルギーと資源の定量観測2010年比全地区総量24%省エネを達成2
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