ヒストリー

日建設計の歴史は「用」と「プロジェクト」と「貢献」のサイクルです。
時代の「用」に応えるために日建設計は「プロジェクト」に取り組みます。
その時の社会の要請に応えるべく知識習得や研究開発を行い、そこから独創的なアイデアや革新的な技術を生み出します。
その成果と社会的な「貢献」が専門家集団を進化させ、ノウハウを次の「用」に活かします。
こうして日本社会と共に日建設計は成長し続けてきたのです。

1929年（昭和4）年、世界各国を金融大恐慌が襲います。
住友も深刻な事業の悪化が起き、人員整理を行う必要がありました。
住友合資会社の工作部と呼ばれる設計・技術部門のリーダー長谷部鋭吉と竹腰健造は、部員の離散を見るに忍びないとして自らも住友を離れ「長谷部竹腰建築事務所」を設立します。
覚悟を決め船出する姿に住友は資本金を貸し出すなど温情のこもった扱いで送り出します。
1年目は賞与も出せない厳しい状況でしたが、大阪経済の発展という「用」を持つ大阪株式取引所市場館の「プロジェクト」の依頼が寄せられます。
苦境の時でも「用」に応え「プロジェクト」に取り組み、社会に「貢献」するサイクルを変えることはありませんでした。
大阪株式取引所市場館は2,000人を収容する冷暖房完備の大空間を持ち、先駆的な採光と音響設計がなされています。
これは後のスタジアムなどの高度機能大空間の先駆けとなりました。
大阪株式取引所市場館が高い評価を得た長谷部竹腰建築事務所には、住友以外のプロジェクトも相次ぐようになり、徐々に苦境から脱出します。
長谷部竹腰建築事務所は、当初借入していた資本金を全て返済し、日本初の法人形態の建築設計事務所となります。
それは外部資本からの影響を受けず社会的な責任を全うする欧米の「プロフェッショナル・コーポレーション」に相当するもの。
現在の日建設計に引き継がれている、器としての法人形態と、その中に入る精神が形づくられた出来事でした。

在日米軍日本建設本部（JCA）は、日建設計工務が建築と土木の業務を一体的に遂行できることを評価していました。
在日米軍施設の工事を直接契約で継続的に受託できたことは、戦後の建築需要が少なかった中で大きな助けとなりました。
JCAとの仕事の中で吸収した、新技術や設計仕様書の内容や組み方などは、その後の国内業務にも役立って行きました。
それらの経験は現在の海外プロジェクトやプロジェクト・マネージメントの原点になっています。
また、上屋を設計する建築部門と、これを支える土地の測量・地盤調査を行う土木部門の両輪があることで、戦後の日本経済の復興と成長を支えた工場建築も一体組織として担うことができました。
製鉄所の転炉工場は最高部高さ60mを超えるものであり、頑丈な機械基礎や鉄骨の大空間架構を設計する高度な設計技術が必要です。
それは後にタワー建築や超高層建築の構造設計に生かされることとなります。
「建築」と「土木」の両輪があったからこそ戦後の厳しい時代を生き延び、さらに未来へ可能性を広げることができたのです。

もはや戦後ではない。この言葉が象徴するように、日本は近代化のために自らを改造し新しい国づくりを進めました。
1960年の国⺠所得倍増計画、1964年の東京オリンピックに刺激され、経済成長が加速。
一般企業が成長し、オフィスワーカーが急増しました。
そして、今までにない大規模なオフィスビルという「用」が生まれ、日建設計工務はそれに応える「プロジェクト」に挑みました。
そのひとつが、この時代を代表するオフィスビルとして今も残る「パレスサイドビル」です。
オフィスや商業施設などを複合させた当時としては画期的な建築で、大規模複合建築のプロトタイプとなりました。
また、天井高まであるフルハイト窓の導入や屋上の開放など、オフィスワーカーに快適な環境を提供することで日本のオフィスビル空間の発展に「貢献」しました。

1970年、日建設計工務株式会社は「株式会社 日建設計」に改称しました。
シンクロするように、この年から日本の社会や技術がビッグバンのように拡大を始めます。
1972年には日本列島改造論が提議され、都市改造と地方都市の整備が進められました。
それにより国内の各都市が新たな展開を求め動きだします。
こうしたなか、日建設計は、日本第二の都市である大阪をさらに発展させるという「用」に応え、「大阪ビジネスパーク（OBP）」の「プロジェクト」を担いました。
官ではなく、土地所有者と日建設計が事業を主導。
民間活力を活用するモデルプロジェクトとして位置づけられ、民間主導型開発事業の先駆けとなりました。
民はもちろん官に至るまで、多くの人々との出会いと関係者の強い意志、そこから生まれた信頼の積み重ねによってまちづくりは成功し、大阪の経済発展に「貢献」しました。

バブル景気の終焉によって、社会全体が立ち止まり、戦後から猛烈に突き進んできたこれまでの経済成長優先から、市民一人ひとりの暮らしの快適性や利便性を重視する価値観が大切にされるようになりました。
「東京ミッドタウン」は、成熟社会の「用」を映す「プロジェクト」です。
隣接する港区区立檜町公園と一体的につながることで、公園と合わせて約10haの大規模再開発を実現。
その中に、他に類をみない約4haもの緑豊かなオープンスペースをつくり、東京都心部で人々に憩いと安らぎを提供しています。
「東京ミッドタウン」は、国内外のデザイナーが複数参画する大規模プロジェクトで、日建設計は街をつくりあげるマネジメント業務も担当。
今でこそ都市計画や地域計画の民間コンサルティングが認知されていますが、当時の都市計画は官が行うことが通例であり、プロセスの面でも革新的なプロジェクトとなりました。
建築単体ではなく街区のスケールで価値を創造するために重要なのは調整と合意。
日建設計は、何事にも左右されない中立性、第三者性の精神で判断し、人々に「貢献」する社会環境デザインを実現します。

高度経済成長期から半世紀以上が経ち、当時のつくられた都市施設や建築物の更新・建て替えが必要になってきました。
複数の課題が生じるなかで最適解を得るためには、所有者が個別に対応するのではなく、都市全体で計画的に更新していく必要があります。
都市再編の「用」に対して、日建設計は社会環境デザインの専門家集団として、単なる技術力やデザイン力を超えて、仕組みや仕掛けをデザインし、多くの関係者の合意形成を図り、長期にわたってマネジメントを行うことで解決を図ってきました。
百年に一度と言われる「都市再生プロジェクト」が進む渋谷再開発はその具体例です。
都市再生においては、都市・建築・社会基盤の境界をなくし、一体的に取り組むことが重要です。
渋谷再開発で実践している産官学民が協働する形は、今後の都市再生・更新のモデルケースとして社会に「貢献」することでしょう。
プロフェッショナル・サービス・ファームである日建設計は多種多様な専門性を融合し、新しい体験価値を提供し続けます。

中国、東南アジア、インド、中東、南米などの各都市では、慢性的な交通渋滞が課題になっており、移動手段を公共交通に転換する方法が模索されています。
その「用」に応えるのが、 TOD（Transit Oriented Development）。
TODは、車に頼らず公共交通機関の利用を前提に組み立てられた都市開発もしくは沿線開発のことです。
近年、渋谷再開発をはじめとする「都市再生プロジェクト」を実践している日建設計は、新興国に対してプランニングやデザインという切り口で日本型TODを発進し、都市問題の解決に「貢献」をすることができます。
どのような仕組みで、どのようなプロセスを踏めば全体最適になるのか。
これまで培ってきた大きな意味でのデザイン力を発揮し、海外市場でも積極的な取り組みを始めています。
「用」「プロジェクト」「貢献」のサイクルを継承し続ける日建設計は、日本でも、世界でも、本質的な意味を追求した社会環境デザインを拓いていきます。